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コロナ禍でも有効な飲食店の販売促進計画とは?


皆さんこんにちは、飲食店コンサルタントの三ツ井創太郎です。
「2分で読める繁盛店経営ノウハウ」は今回でシリーズ第11回となります。

新型コロナウイルス感染拡大によるまん延防止措置が解除され、お客様が少しずつ戻ってきている飲食店も多いかと思います。

今回はこれまでの10回のシリーズでお伝えしてきた様々な販売促進を、計画的かつ効果的に運用する方法についてお話をさせて頂きます。

飲食店の効果的な集客は販売促進計画が重要

コロナ禍での繰り返す緊急事態宣言や営業時間短縮により、飲食店の販売促進計画の立て方にも変化が求められています。コロナ禍以前は1年分の販売促進計画を立てる「年間MD(マーチャンダイジング)計画」が有効でしたが、経営環境の変化が早いコロナ禍における販売促進計画は情勢に合わせてタイムリーに計画の見直しを行っていく戦略が重要となっています。

まん延防止等重点措置解除のタイミングで販促を重点的に行う

当社ご支援先ではコロナ禍においても様々な販促実験を行ってきました。その結果コロナ禍での販売促進計画においては、まん延防止等重点措置の解除に伴う客数増加のタイミングで、店内クーポン配付等の再来店獲得施策を行う戦略が有効である事が分かりました。

ここで「客数が多い時にクーポン配付等の再来店獲得施策」を行う事の重要性に関して、図を使ってご説明させて頂きます。

仮に客数が少ない①2022年3月では750人が来店し、その内70%(525人)のお客様に再来店を促す店内クーポン等を配付したとします。さらに店内クーポンを配付した人の来店率(リピート率)を業界平均値の15%と仮定すると合計で195人の誘引客数(再来店客数)を獲得でき、誘因売上は68万円となります。一方で客数が多い②2022年4月の1500人のお客様対して①と同様の条件下で再来店を促すクーポン等を配付した場合、誘因売上は137万円となります。

このシミュレーションから分かるように、同じ店内クーポン配付計画でも来店客数が多い時期に徹底して実施する事で、誘引売上(再来店客数)を最大限に高める事ができるのです。

コロナ禍前までは飲食店の一般的な繁忙期(3月・12月)に店内クーポン等を配付する計画が有効でしたが、コロナ禍においてはまん延防止等重点措置が解除され外食ニーズが高まるタイミングで店内クーポンを配付する事で再来店客数を高める事ができるのです。

このようにコロナ禍&アフターコロナでV字回復を実現する為には、日々変わる情勢に合わせたタイムリーな販売促進計画が重要です。

最後までお読み頂きありがとうございました。

本記事が少しでも皆様のお役に立てば嬉しく思います。

text:三ツ井創太郎

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