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【2分で読める繁盛店経営ノウハウ③】飲食店がInstagram集客で陥りがちな「コンテンツと媒体の不一致」とは?


皆さんこんにちは、飲食店コンサルタントの三ツ井創太郎です。前回に引き続き「2分で読める繁盛店経営ノウハウ」というシリーズでコラムを執筆させて頂きます。どうぞよろしくお願い致します。今回はシリーズ第三回となります。

前回のコラムはこちらから「フォロワー獲得の秘訣!飲食店のInstagram活用法」

緊急事態宣言やまん延防止等重点措置の延長など、日本全国の飲食店様はまだまだ大変な状況かと思います。今回はそんな中でも1店舗のラーメン店がInstagramの活用方法を変え、劇的に集客力が上昇した成功事例についてお伝えさせて頂きます。第三回目のテーマは飲食店がInstagram集客で陥りがちな「コンテンツと媒体の不一致」についてです。

前回のコラムではお店側からお客様へのアプローチを行いInstagramのフォロワー獲得を実施していく手法についてお伝えさせて頂きました。今回は実際にフォロワーになって頂いたお客様をどのようにお店にご来店して頂くかについてお話をさせて頂きます。

Instagram運用の基礎はコンテンツと媒体の一致が重要!

まずは飲食店経営における店舗PRの原理原則からお伝えさせて頂きます。

店舗PRを行う上では①誰に②何を③どう伝えるかの3つが重要となります。Instagramでの店舗PRを例に例えると①②の部分(誰に何を)を「コンテンツ=商品力」、③の部分(どう伝えるか)を「媒体=発信先」と定義した場合、Instagramでの情報発信は「③どう伝えるか」の部分であり、まず初めに考えなければいけないのは①誰に②何を、という「コンテンツ=商品力」です。反対に「コンテンツ=商品力」に中身のない飲食店がInstagramでどんなに情報発信を行っても効果は出ません。

コンテンツに中身のない飲食店の多くが取ってしまいがちなのが“直ちに発信可能”なコンテンツである「割引」や「インスタグラムをフォローしてくれた方は○%オフ」といった間違ったキャンペーンを展開してしまう事です。Instagramユーザーは割引情報を期待しておらず、発信内容と発信する媒体に乖離が発生してしまいます。私はこれを「コンテンツと媒体の不一致」と言っています。

Instagramユーザーが求める!お店のこだわりと新商品による情報発信!

当社ご支援先の青森県にあるラーメン店様では2017年からお店のInstagramを運用しているのですが、なかなかInstagramから集客に繋がらないと悩んでおりました。今までInstagramで投稿していた内容は主にラーメンの割引やキャンペーンが多く、お客様からの反応が少ない状況にありました。そこで当社では「割引ではなく、お店の本当の強みである商品開発力を生かした新商品やこだわりの食材を投稿していきましょう!」とご提案させて頂きました。そこで、今までの店舗のInstagramとは別に、お店のこだわり等を発信するオーナー様のInstagramアカウントをもう一つ立ち上げました。

2020年12月に開設したオーナー様のInstagramアカウントは投稿内容を新商品や調理過程動画等に変更した事で、みるみるフォロワー数が増え3年以上前に開設したお店のInstagramアカウントをたった3ヵ月で追い越してしまいました。また、お客様の反応(エンゲージメント率)も非常に良く、フォロワーの40%以上がいいねやコメントをして頂けるアカウントに成長していきました。

※エンゲージメント率=( 投稿におけるいいね+コメント+保存の合計数 ) ÷フォロワー数

実際に皆さんが運用されているInstagramアカウントのエンゲージメント率と比較して頂くと、40%という高いエンゲージメント率に驚かれると思います。

自店舗のユーザーが何を求めているかを知る上では、自店舗の過去の投稿結果を分析し、エンゲージメント率が高い投稿の傾向を掴む事も大切です。基本的にはInstagramユーザーは割引やキャンペーンを求めておらず、お店のこだわりや新商品などの「美味しそう」と感じる投稿に興味や関心を抱く傾向にあります。

ぜひ皆様のお店でも参考にしてみて下さい。

最後までお読み頂きありがとうございました。 本記事が少しでも皆様のお役に立てば嬉しく思います。


三ツ井創太郎
株式会社スリーウェルマネジメント代表。数多くのテレビでのコメンテーターや新聞、雑誌等への執筆も手掛ける飲食店専門のコンサルタント。大学卒業と同時に東京の飲食企業にて料理長や店長などを歴任後、業態開発、FC本部構築などを10年以上経験。その後、東証一部上場のコンサルティング会社である株式会社船井総研に入社。飲食部門のチームリーダーとして中小企業から大手上場外食チェーンまで幅広いクライアントに対して経営支援を行う。2016年に飲食店に特化したコンサルティング会社である株式会社スリーウェルマネジメント設立。代表コンサルタントとして日本全国の飲食企業に経営支援を行う。最近では東京都の中小企業支援事業の選任コンサルタントや青森県の業務委託コンサルタントに任命される等、行政と一体となった飲食店支援も積極的に行っている。著書の「飲食店経営“人の問題”を解決する33の法則(DOBOOK)」はアマゾン外食本ランキングの1位を獲得。
株式会社スリーウェルマネジメント:https://www.threewell.co/


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